カテゴリー
不動産

【不】不動産投資というもの

今回は久しぶりに不動産ネタでいきたいと思います。最近、ちょっと前の本ですが、鈴木宏史さんの書かれた「不動産投資」(東洋経済)を読みました。私は不動産投資の実務経験はありませんが、不動産投資関連の書籍は100冊近く読んでいます。その中で、不動産投資の初心者がまず読むべき本として、本書はNo.1だと思いました。不動産投資の入口から出口まで、著者の経験も踏まえながら平易な言葉で丁寧に解説されています。また、著者自身が不動産鑑定士であり不動産のプロである点も、本書の客観性や信頼度を高めています。キラキラ大家さんの一人よがりでない地に足のついた入門書として、大勢の方に目を通してほしいと思います。では、本書の中で私の記憶に残った印象的な箇所を、ピックアップしてご紹介します。

著者は「おわりに」でこう書いています。「私は従業員数万人という大企業を最後に、サラリーマン人生に終止符を打ちました。この大手企業のトップ(社長)はたった一人。」「役員や管理職というポストを得るにも競争は熾烈を極め、能力だけでなく運にも左右されます。運よくそういったポストにつけたとしても、定年退職前の数年間だけでしょう。『こんな出世レースに人生を捧げるのは割に合わない』と、私はいつも感じていました。」「勤務していた大手企業の社長や役員の報酬は有価証券報告書などから推測できますが、現在私が不動産から得ているキャッシュフローと売却益の合計額は、彼らの報酬を大きく上回ります。」「大学卒業から30年以上かけてようやくこれらのポストについた彼らの年収を、わずか数年で抜くことができるビジネスが、不動産投資のほかにあるでしょうか。」

この本が出版されたのは、2018年10月です。かぼちゃの馬車事件が発覚したのが2017年ですから、著者が不動産投資を開始した当時は、まだ銀行の融資が緩かった時期だと思われます。また、著者が本書の中で例示している収益物件の利回りも、現在の水準からすると相当に高いものです。したがって、著者は恵まれた環境のもとで不動産投資を開始し、順調に収益を積み上げていったのでしょう。今から不動産投資を始める人が、この通りにやれると思ってはいけません。しかし、著者が本書で説明している不動産投資の本質は、不動産を取り巻く環境が変わっても不変です。著者は「物件購入自体は難しいことではありません。儲かる物件を買うことが難しいのです。」と言っていますが、「儲かる物件=キャッシュフロー・シミュレーションが成立する物件」が手に入らなければ、市況が崩れるタイミングまで待つことです。

著者はメンター(指導者)について、こう言います。「不動産投資は、見よう見まねの我流でやるより、メンターに師事したほうが成功の確率が上がり、成功までのスピードも格段に高まります。」と、メンターへの師事を薦めます。不動産投資は株式投資と比べ投資額が巨額なので、1回の失敗が命取りとなります。メンターに師事することで、不動産投資のリスクを軽減することができます。私はコストを払ってでも成功への近道として、メンターへの師事を検討すべきだと考えます。

私は不動産投資と株式投資の大きな違いは、”勝利のセオリー”が存在するかどうかだと考えています。株式投資には不確定要素が多く、(特に長期投資には)”勝利のセオリー”などありません。当ブログが薦める”ほったらかし投資”は、30年~40年といった超長期の時間を犠牲にすれば、過去の実績から見て高い確率で勝てるはず、ということを言っているに過ぎません。短期の株式投資では、cisさんやBNFさん、テスタさんのように勝ち続けている人はいます。ですので、”勝利のセオリー”が存在するのかもしれません。しかし、彼らの手法は第三者がまねできるような定式化が可能なものではなく、おそらく極めて感覚的なものだと推察します。

一方、不動産投資には中期的な時間軸で結果を実現できる”勝利のセオリー”が存在するように思います。もちろん、誰もが容易に到達できる領域だとは考えていません。しかし、然るべきメンターの指導を受け、汗をかきながら経験値を高めていけば、いずれあなたや私も到達できる領域ではないかと。例えると、(短期の)株式投資の場合は100mを9秒台で走るようなもので、一握りの天才にのみ到達可能な領域。それに対し不動産投資の場合は42.195kmをサブスリーで走るようなもので、努力次第でひょっとしたら一般人にも到達可能な領域。そんな気がします。適正なレートで融資を引き、割安な水準で物件を購入、集客力のアップと物件管理の効率化を図り、さらには出口での売却益の獲得を狙う。決して簡単な話ではありません。でも、不動産投資で成功を収めた何人ものサラリーマン大家さんが、”勝利のセオリー”の存在を証明しているように思います。(ベテラン不動産投資家の皆さん、間違っていたらごめんなさい!)

カテゴリー
閑話休題

【閑】冬山に行かない山ヤの冬の過ごし方

私の趣味の一つが山登りであることは当ブログで前からお話してきましたが、私が2,000m以上の高い山へ出かけるのは、ゴールデンウィークから秋までです。つまり、積雪期の山には登りません。それは、雪山を登る体力と技術に自信がないからです。(若い頃はピッケルとアイゼンを持って南アルプスや南八ヶ岳を登ったものですが、今は無理です。)

問題は山へ行かないこの時期、どうやって山への想いをやり過ごすかです。実は私の部屋には暖房がありません。別に電気代をけちっている訳ではありませんが、とにかく昔からないのです。なので、寒さから身を守るため、冬の間はシュラフ(寝袋)に入ってテレビを見たり、本を読んだり、寝たりしています。シュラフはもともと寒い山の上で寝るための道具ですから、平地の寒さなどへっちゃらです。また、布団を敷いたり畳んだりする手間も省け、自宅にいながらアウトドア感覚を味わうことができて最高です。是非、皆さんも試してみて下さい。

それから、私は休みの日の食事にもアウトドア感覚を取り入れています。直火にかけるアルミ鍋タイプのうどんを買ってきて、山で使う携帯用の小型ガスバーナー(EPIやプリムス)でぐつぐつ煮込み、ふーふー言いながら食べるのです。そして、残ったスープには買ってきたおにぎりをぶち込みます。おにぎりを煮込むと数分でスープを吸って、いい感じでおじやが完成します。このおじやがまた旨い。ちょっと塩っ気が強いですが、ビールの当てにはちょうどいいです。ただ、火の取り扱いには注意して下さい。

冬の間、こんな感じで食っちゃ寝を繰り返していたら、体がなまってしまいます。そのため、ダイエットとトレーニングを兼ねて自宅から車で30分ほどの低山(猿投山629m)に週末通っています。ただ登るのでは負荷が少ないので、ザックにダイビングで使うウェイトとテント、水を詰め込み、総量26kgほどにして歩荷訓練のまね事をしています。冬の間に体力をつけて、この夏こそ光岳に挑戦したいと考えているからです。

カテゴリー
年金

【年】灰色の憂鬱な近未来

橘玲さん著「DD論」(集英社)を読みました。今回は、当ブログでも度々取り上げている超高齢化社会の近未来について、本書の記述をご紹介します。

「人類史上未曾有の超高齢化社会を迎えた日本の最大の課題は、高齢者が多すぎることだ。政府の人口推計では、2040年には年金受給年齢である65歳以上が全人口の35%と3人に1人を超えている。それに伴って年金、医療、介護などを合わせた社会保障給付の総額は190兆円に達すると見込まれている。」
「20年後の人口を1億人、現役世代を5000万人とすれば、単純計算で現役世代1人あたりの負担は年400万円弱になる。このような社会が持続可能かは、少し考えれば誰だって分かるだろう。」

「1950年には65歳以上1人に対して15歳~64歳人口が12.1人だったが、いまから約40年後の2065年にはそれが1.3人になると見込まれている。1人の現役世代が、子育てと親の介護をしながら、さらに高齢者1人を支えなければならない。」
「いまの若者はこのことをよく知っており、将来の経済的な不安が少子化の最大の原因になっている。」

本書によれば、2020年1月に自民党の政治家がSNSで「あなたのために政治に何ができます?」と訊いたところ、「早く死にたい」「苦しまずに自殺する権利を法制化してほしい」という要望が殺到したとのことです。「正直、将来に対する不安が多様で大きすぎて早く死にたいと毎日考えています。(略)安楽死の制度化ばかりを望んでいます。」「自分の子に迷惑をかけ、何も生産できず、死ぬのを待つだけなら、条件付きの安楽死を合法化してほしいです。」などと、20代の若者が政治家に訴えるのが日本という国なのです。
若者たちの大きな不安の背景には何があるのでしょうか。彼ら/彼女たちが繰り返し訴えているのは、「このままでは高齢者に押しつぶされてしまう」という言い知れぬ恐怖です。いったい誰がこんな日本にしたのか? 私を含めシニア層の人々は、これら若者の魂の叫びを真摯に受け止めなければいけません。

1月18日の日経新聞朝刊は、政府が24日召集の通常国会に提出を予定する年金改革法案の概要を伝えています。その中で基礎年金の底上げについて、厚生年金の減額が先行すること等を理由に自民党内で慎重な意見が出ており、実施を29年以降に先送りすることとなったとのこと。マクロ経済スライドの影響で今後大幅な減額が見込まれる基礎年金(国民年金)を、厚生年金の資産を流用して減額幅を圧縮しようという内容の法律改正ですが、厚生年金受給者の反対を自民党の政治家が恐れ先送りしたわけです。これでは本来シニア層が引き受けるべき負担を、またしても次世代がかぶる形となります。
同じシニア層の私ですが、敢えて次世代を代弁して言いたい。あんたたち、ホントいい加減にしなよ!

カテゴリー
株式

【株】株式投資のキモをザックリ理解する

株式投資の解説書を読むと、期待リターンだの標準偏差だの、アルファだのベータだのと、小難しい用語が次々に出てきます。でも私たちは投資期間や許容リスクを制限されたプロの投資家ではないので、そんな細かい話は無視しましょう。もっとザックリと大きな流れをつかむことの方が大事です。そこで、今回は「年1時間で億になる投資の正解」を読んででご紹介した内容を引きながら、株式投資のキモをザックリ理解してみたいと思います。

ここで一つだけ専門用語を使うことをお許し下さい。JPモルガンの超長期市場予測(2024年版)によれば、日本大型株の期待リターンは6.7%、日本小型株の期待リターンは7.2%となっています。そこで、取り敢えず間を取って、日本株の期待リターンを7%とします。期待リターンというと何かすごいことのように聞こえますが、何のことはありません。ただの利回りのことです。日本株に投資したら、年7%の利回りが期待できるということです。期待というのは、株式はリスク資産なので、預金のように利回りが確定したものでなく、あくまで期待=予想ベースの数字だよ、という意味です。

ところで、皆さんは「72の法則」をご存じでしょうか?「72の法則」とは、お金が倍になるために必要な期間が簡単に分かる算式のことです。72÷金利(%)=お金が倍になる期間、となります。(※) ここに日本株の期待リターンの7%を入れると、72÷7=10となります。10年で資産が倍に、20年で資産が4倍になる計算です。
(※)あくまで概算、目安です。

株式投資はいいことばかりじゃありません。リスクも考えなければいけません。しかし、私たちは素人の長期個人投資家ですから、標準偏差のような細かい理屈は要りません。ザックリ、何年で何%くらい下落するといった情報があれば十分です。そこで、「年1時間で億になる投資の正解」の出番です。この本の中でS&P500の過去データとして、1年に3回▲5%の下落、16ヶ月に1回▲10%の下落、7年に1回▲20%の下落、そして22年に1回▲50%の下落が紹介されています。米株と日本株の違いはありますが、日本株を米株よりやや厳しめに見ておけば大丈夫。日本株は、1年に1回▲10%の下落、5年に1回▲20%の下落、20年に1回▲50%の下落をするものとしましょう。

5年に1回▲20%の下落なんて、とんでもない! 20年に1回▲50%の下落って、資産が半分になるって話? ふざけるな!
お怒りはごもっともです。ですが、ちょっと待って。日本株の期待リターンに目をやって下さい。10年で資産は倍、つまり利回りは100%です。20年で300%。確かにこれらは計算上の話、机上の空論です。実際はそんなに上手くはいきません。でも、20年、30年……といった長期の時間軸においては、机上の空論が現実となる可能性が高まります。5年で▲20%、20年で▲50%相場が下落しても、それまでの相場上昇で十分なお釣りが来るはず、という仕掛けです。

長期の株式投資の成功の秘訣は、短期的に含み損を抱えても安易に損切りせず、複利の効果で資産が積み上がるまで我慢することです。一旦資産が積み上がれば、含み益がクッションとなって短期的な相場下落も気にならなくなります。長期の時間軸では「相場下落による損失」よりも、「相場上昇による利益」の方が圧倒的に大きいのです。そして、相場の下落は、次なる相場上昇のために欠かすことのできないものです。あなたは高くジャンプしようと思ったとき、どうしますか? 一度大きく屈み込みますよね。それと同じです。

カテゴリー
株式

【株】今年最初のトレード

ご挨拶が遅れて申し訳ありません。今更ですが、明けましておめでとうございます。本年もよろしくお願い致します。

さて、元日の日経新聞には恒例の企業経営者の相場予想が出ていましたが、皆様一様に強気でしたね。こんな年も珍しいのではないでしょうか。ひねくれ者の私は、かえって弱気を吐きたくなります。とはいうものの、投入資金があれば直ぐに買いたくなる”ダボハゼ”の私。NISAの成長投資枠を埋めるべく、新年早々買い指し値を入れ、早速約定しました。購入した銘柄は、わが地元企業のセイノーホールディングス(9076)。配当利回りが4%を超える高配当株です。成長投資枠というくらいですから、本来はグロース株を買うべきかも知れませんが、自分の年齢を考えると値上がりを待つ時間は余りありません。ですので、どうしても高配当株に目が行きます。今回は枠の半分程度を埋めましたが、3月末までに残りの半分を埋めたいと思います。今のところ、INPEX(1605)あたりが候補です。

日本株式市場の先行きは分かりませんが、本邦経済はインフレの定着による名目ベースの経済成長が当面続くと見ているので、今年も引き続き強気で臨んでいいのではと考えています。