フーテンの寅さんではありませんが、「それを言っちゃあ、お終いよ」という話を、身も蓋もない話といいます。今回は、そんなお話をしたいと思います。
投資業界では色々な人たちが働いています。投信を組成する投信会社であれば、運用を担当するファンドマネージャーや証券会社にオーダーを発注する担当者。投信を販売する証券会社には、企業業績を分析するアナリストや経済動向を予測するエコノミスト、営業担当者や事務担当者。投信の資産を管理する信託銀行にも資金決済や運用報告書を作成するスタッフ等がいます。また、最近ではお薦めの個別株銘柄や投資戦略を語るユーチューバーのような人もいます。このように、実に大勢の方々が投資業界に従事されているわけです。
そこへ「どうせ10年先、20年先のことなんて分かりっこない。長期投資には企業業績の分析も景気予測も不要。低廉なインデックスファンドを機械的に定時定額で買っていけばいい。」などと言う輩（私のような者のことですが……）がいたら、投資業界にとって大迷惑です。そのため、「お金をかければきっと上手くいく。勉強すればきっと上手くいく。情報があればきっと……。」という幻想とともに、業界の存亡をかけて短期投資洗脳工作がテレビやインターネットを通じ日々行われることとなります。そう、まるでどこかの新興宗教のように。
住宅業界も似たようなものです。住宅業界にはハウスメーカー、建設会社をはじめ、建材会社、住宅設備会社、家具メーカー、電力会社、ガス会社、通信会社、家電メーカー等等、投資業界を遙かに上回る裾野の広さで多くの人々が関わっています。そのため、国は長らく雇用確保・産業育成のための国策として、「新築・持ち家」信仰を国民の間に流布し、国民を洗脳してきました。新築住宅は需要を顧みることなく過剰供給され続け、中古住宅の流通市場は整備されることはありませんでした。これこそ、昨今の空き家大量発生問題の元凶です。
情報過多時代の今こそ、他言に惑わされず、物事の本質を見極める冷めた目を持ちたいものです。