これまで私は一貫して長期投資をお勧めしてきましたが、投資手法は十人十色、人それぞれでいいと思います。長期投資が正しいというエビデンスもありません。
ただ、私は個人投資家が気楽に取り組むには、ほったらかし投資が向いているんじゃないかなと思っています。

私は金融機関で30年間、年金基金や機関投資家のお客様に、内外の債券や株式、不動産等のオルタナティブ商品を販売してきました。私が勤務していた会社は一応大手といわれる運用会社です。その運用会社が運用する商品や、海外の一流ファンドの運用商品を購入いただいたお客様に、３ヶ月ごとに運用結果の報告を行っていました。私が30年の経験で知ったことは、一流といわれる運用会社や最先端のヘッジファンドでも相場を当てることは至難の業で、良好な運用実績を何年も続けることはできないという厳しい現実です。優れた過去実績を掲げた商品が、お客様にご採用いただいたとたん運用が悪化しクレームとなることが何度もありました。
内外の一流プロでさえ勝つことが難しい運用の世界で、個人投資家がガチでぶつかって勝ち残る可能性がどれだけあるでしょうか。短期運用で巨額の利益を上げている個人投資家が存在することは知っていますが、正直、私には彼らが幸運なサバイバーにしか見えません。

私は、株式投資を個人がもっと手軽に取り組めるものになればいいと思います。しかし、株式は銀行預金とは異なります。価格下落、元本割れのリスクを受け入れることができない方は、株式に近寄るべきではありません。しかし、リスクを正しく理解し受け入れることのできる方には、もっと気軽に株式投資にアクセスしてほしいです。専門的な知識や継続的な相場のモニタリングなどなくても株式投資は可能です。そして、そのための方法のひとつが、買値にこだわったほったらかし投資です。
プロ投資家とは異なる土俵で戦い、長期の時間軸でゆっくりと投資先企業の成長を見守り、成果を享受する。私がお勧めするのは、そんな運用です。

私が長期投資をお勧めする際によくいただくお叱りは、バブル崩壊後30年たつのに、いまだ日経平均はバブル高値を回復していないではないか、というものです。おっしゃる通りで反論できません。ただ、私は今後日本でバブルが崩壊しても、平成バブルのようにはならないだろうとの希望的観測を持っています。なぜなら、平成バブルは特殊なケースであり、今やその特殊性は大幅に改善していると考えるからです。具体的には、①当時は企業間や銀行と株式持合いが盛んに行われていたこと、②東京市場での外国人シェアが極端に低く内外の価格裁定が働かなかったこと、③バブル崩壊後の政府日銀の政策対応が誤っていたこと、等です。

今後も資本主義の宿命として、5年から10年のサイクルでバブルの形成と崩壊が繰り返されるでしょう。そして、バブル崩壊の時期は誰にも分りません。ただ、今後はバブルが崩壊したら当局の適切な政策対応によって、他国と同様に５年程度で相場は回復するものと期待しています。

ビッグウェンズデーという映画をご存知でしょうか。
1970年代に公開されたアメリカ映画です。カリフォルニアの海で、水曜日にやってくるという伝説の大波に挑む若きサーファーたちの物語です。詳しい内容は忘れてしまいましたが、映画を見たあとの爽快感は鮮明に覚えています。
何でそんな話をするのかといいますと……。感じるんです、ビッグウェーブの胎動を。

私が会社に入ったのはバブル前夜の1987年です。当時担当していた某取引先が社員食堂ならぬ社員ディスコ(今ならクラブですか）を作ったり、同社の関係者が時価2億円の超高級外車(確かフェラーリＦ４０）をデート中に炎上(SNS上ではなく文字通り)させるなど、とにかく浮かれたエピソードには欠かない時代でした。
金余りの中、銀行が不動産を担保に会社や個人にお金を貸しまくり、会社や個人は株や土地を買い漁りました。日本中がヘッジファンドと化していたのです。

当時は銀行と事業会社、あるいは事業会社同士が株を持ち合っていたため、市場に流通する株式は数が限られており、その限られた株式を会社と個人が奪い合いました。そして、気が付いたときには、日経平均株価は39,000円目前に迫っていたのです。また当時、東証の外国人の売買シェアは8％程度と低かったため、日本市場と海外市場の裁定は働かず、日本株の割高さが修正されることはありませんでした。1989年の日本株のPERはなんと６０倍。今にして思えば、極東のガラパゴスで起きた珍現象でした。

しかし、さすがに日経平均40,000円の大台を前に、酔っ払いたちの目も覚めたのでしょうか。1989年の大納会で付けた38,915円を最後に、日本株は下げに転じます。下がり始めるとレバレッジが逆回転し、一気に相場は崩れました。バブル崩壊です。このころはバブルというワードがまだ一般化しておらず、私の上司など取引先を訪問しては、「バブルが弾けた」と言うつもりで「バルブが飛んだ」とよく言ってました。

バブルかどうかは、事前にはわかりません。グリーンスパン元FRB議長が言ったように、バブルは弾けて初めてバブルであったと分かるものです。ですから、金融当局が取るべき行動は、事前のバブル潰しではなく、バブル崩壊後の相場の下支えです。ここのところを当時の日銀は理解せず、セオリーと真逆のことをやらかしました。日銀はバブル崩壊後速やかに金利を引き下げるべきところ、金利を引き上げたのです。それも、１５ヶ月の短期間に３．５％もの利上げです。この危篤患者に冷や水を浴びせるような行為により、日本株は瀕死状態となります。「平成の鬼平」と言われた当時の日銀総裁は、国民の支持もあり「バブル退治」と言いながら、掟破りの魔手をうち続けます。日本経済はその後「失われた30年」といわれる長期停滞に陥りましたが、私はこれは日銀の不作為による人災だと思います。
ちなみに、リーマンショック後の米国株は、当局の迅速かつ適切な政策対応により5年ほどで回復しています。

瀕死状態となった日本株ですが、死んではいませんでした。失われた３０年の間に、あれほど割高であったPERは国際標準の15倍程度に修正され、EPSも着実に改善しました。東証の外国人シェアも、今では６０％を超えています。仮に、足元の日経平均のEPS2,100円を米国並みのPER20倍で評価すると、2,100×20=42,000円となります。余裕で最高値の38,915円を更新する勢いです。また、東証１部の足元の時価総額は730兆円と、バブル期の606兆円をはるかに凌いでいます。冒頭、私がビッグウェーブの胎動を感じるといった理由がお分かりでしょうか。

振り返ればこの３０年、もう二度と日経平均最高値38,957の更新はないという絶望と閉塞感が、日本社会を覆ってきたように思います。しかし、前回のピークから35年、ようやく、そのくびきから解放されるときが来ました。今まさにFRBは金融政策の転換に入ったところです。コロナ禍による過剰流動性で底上げされた現下の株価水準は到底維持困難であり、調整は必至でしょう。しかし、私は調整を終えた次の上昇波動において、日経平均株価は最高値を更新するとみています。そして、その瞬間、日本人は再び前を向いて歩き始めるのです。

来るべき「ビッグウェンズデー」に向けて、仕込みは抜かりなく。

証券分析で使用する公式はいくつかありますが、今回はシンプルで利用価値の高い２つの公式に焦点を当て、そこから見えてくる株価変動のメカニズムについて考えたいと思います。

最初にご紹介する公式は、P=EPS×PER……①　です。Pは株価、EPSは１株利益、PERは株価収益率です。株価は1株利益に株価収益率をかけたものに等しい、という意味になります。ここでPERについてご説明します。①式の両辺をEPSで割ると、PER=P÷EPSとなります。つまり株価が1株利益の何倍か、その倍率がPERです。ですから、PERが大きい株は1株利益に対し割高、PERが小さい株は割安と見ることができます。また、別の見方もできます。PERが大きい株は割高でも買われるほど人気のある株、PERの小さい株は割安でも買われない人気のない株、という見方です。特に、この人気という観点でPERを評価する場合、PERは理屈の世界を離れ、好き嫌いという市場参加者のセンチメントの世界に入ってしまい、投資家にとって扱いにくいものになります。

もう1度①式を見てください。決算が好調な企業は１株利益EPSが上昇しますので、通常であれば株価Pも上昇するはずです。しかし、好調な決算を発表した企業の株価が、決算発表後に急落する場面を私たちは頻繁に目にします。これはどういうことでしょうか。可能性の一つが、決算に対する投資家の期待が高く、決算発表前のPERが高過ぎたケースです。決算発表の前後でEPSが100→120に２割増加したとします。PERに変化がなければ、株価も２割上昇するはずです。しかし、PERが20→10に減少したらどうでしょう。株価は100×20=2000から120×10=1200に下落します。
企業の決算をチェックすることでEPSの動きはそれなりの確度で予測できますが、市場参加者の心理状態を映す鏡であるPERはその時々で自在に変化し、短期的な動きを予測することは困難です。短期的な株価がランダム・ウォークする所以です。
PERが極端に上昇した状態をバブルといいます。そして上昇しきったPERが通常の水準に回帰する過程がバブル崩壊です。株価PはEPSの上昇に合わせて中長期的には上昇トレンドを描きながら、PERの上下動に伴い短期的にはトレンドを離れ上昇、下落を繰り返します。

次にご紹介するのは、割引配当モデルと言われるものです。P=D÷(rーg)……②
Ｐは株価、Dは配当、ｒは株主資本コスト、gは配当成長率です。株価は配当を株主資本コストから配当成長率を引いた率で割ったものに等しい、という意味になります。株主資本コストとは耳慣れない言葉ですが、ここでは「株主資本コスト(r)=国債利回り＋α」、とザックリご理解ください。金利の上昇によって株価が下落することはよくありますが、②式から、金利↑⇒r↑⇒Ｐ↓の因果関係が見えてきます。
最近の米国市場では金利の上昇を受け、ナスダックのグロース株がバリュー株に比べ大きく売られるケースを目にします。この点を②式で確認します「´」をグロース株、「”」をバリュー株とします。配当成長率はグロース株の方がバリュー株より高いですから、g´=３％、g”=1％、と仮定し、金利上昇に伴いｒが４％⇒５％に上昇したとします。この場合グロース株は、P´=Ｄ´÷（4％-3％)=100D´が、P´=Ｄ´÷(5％-3％)=50´、に50%下落します。
バリュー株は、Ｐ”＝Ｄ”÷(４％－１％）＝３３Ｄ”、がP”=D”÷(5%-1%)=25D”､と24%のの下落に留まります。

このように、②式から金利上昇の影響は、配当成長率の高いグロース株の方が強く受けることが分かります。しかし、過去のデータから、中長期的には金利上昇局面でグロース株が上昇することが分かっています。これはどう理解したらいいのでしょうか。もう一度②式をご覧ください。先程の例では配当成長率gは不変としましたが、通常、金利が上昇するときは景気が良好なときです。企業の業績も好調でしょうから配当も増加するはずです。rが上昇しても、それ以上にｇが上昇すれば、例えば、ｒが４％⇒５％のときにｇ´が3%⇒4.5%となったら、P´は100Ｄ´⇒200Ｄ´と２倍になります。つまり、金利の上昇は、配当成長率gが変化しない短期においてはグロース株の下落要因となりますが、配当成長率gが上昇する中長期においては、グロース株の上昇要因になるということです。

また、別の見方もできます。配当Ｄを不変とすると金利の低下に伴う株主資本コストｒの低下により、株価Pは上昇します。これが金融相場です。一方、配当成長率ｇの上昇による株価Pの上昇が業績相場です。
景気が悪化すると、中央銀行は金融緩和策を取ります。これにより金利は低下、金融相場が始まり株価は上昇に転じます。景気は徐々に回復し、金利も上昇していきます。中央銀行のスタンスも金融緩和から引締めモードに変わります。金融相場の終了です。このままでは株式相場は下落します。しかし、景気回復に伴い企業業績が改善すれば、配当成長率は上昇。業績相場が始まり、株価は更なる上昇を演じます。

P=EPS×PER、とP=D÷(r－ｇ）というシンプルな２つの公式ですが、以上のように株価変動のメカニズムを簡潔に説明してくれます。ときどきこれらの公式を思い出して、現状の把握に役立てていただきたいと思います、

私たち個人投資家が株式投資をするうえで知っておくべきこととして、コンセンサス（市場参加者の予想の平均値）があります。私は主に新聞の記事や、テレビの情報番組の出演者のコメントからコンセンサスを探ります。新聞の記事が一様に相場に強気なときは、市場参加者の大半が強気であると判断します。そんなときに好材料が出ても、株価の上昇につながらないことが多いです。逆に、大した悪材料でなくても、相場急落の材料とされることもあります。つまり、短期的な相場の動きは、材料（実績値）の絶対的な水準ではなく、コンセンサスと実績値の乖離幅という相対値に依存しているわけです。乖離幅が大きいほど市場参加者にとってサプライズとなり、相場が大きく動くことになります。個人投資家にとって新聞やテレビは、投資方法を教えてくれる先生ではなく、あくまでコンセンサスを知るためのツールと割り切ることが大切です。

それから、長期投資家の皆さんにお勧めしたいのが、ＳＮＳを通じて投稿者のコメントの動きを見ることです。私はこれを海釣りをするときの鳥山のように感じます。SNSが投稿者のポジティブなコメントに溢れている状態を、海鳥が魚を目指して殺到する様になぞらえているわけです。ただ、海釣りと違うのは、投稿者が殺到している最中は静観し、投稿者のコメントが落ち着いてから買いに動くところです。

また、日経平均VI（ボラティリティ・インデックス）も参考になります。これは、市場参加者の警戒感を表すものです。VIが２０以下で低位安定しているときは、市場参加者がガードを下げ安心しきっていることを意味します。そんなときに好材料が出ても買いにはつながりにくいですが、ちょっとした悪材料が思わぬ急落を呼ぶことがあります。

「人の行く裏に道あり花の山」。敢えて人と反対の行動をとる。長期投資家は、天邪鬼でひねくれ者のほうが向いてるかもしれませんね。